Ａ、盗品と知りながら売買等することは罪になります（刑法２５６条、１０年以下の懲役及び５０万円以下の罰金）。しかし、盗品とは知らないで入手した場合は罪とはなりませんので、ひとまず安心です。　そして、たとえ盗品であっても、それを知らない（善意）で過失もなく入手したのなら、一応は、それを現に持っている人に権利が発生するのです（即時取得、民法１９２条）。
　とはいえ、盗品であるとき（ネコババされた遺失物であるときも含む）は、特別に、盗難（または遺失）のときから２年間に限って、本来の所有者（＝元の持ち主）は占有者（＝現在持っている人）に対して、当該品物を返すように求めることができます（民法１９３条）。その際、占有者がその品を、競売・公の市場または同種の物を販売する商人から、盗品（遺失物）と知らないで買い受けたのなら、買ったときの代金を弁償しなければ、元の持ち主はその品物を返してもらうことはできません（民法１９４条）。
　ここでいう競売とは、裁判所の行う競売手続に限らず広く私的な競売も含まれると解されますし、公の市場は基本的には店舗販売を、同種の物を販売する商人とは店舗をもたない行商を指すと考えられており、結局、知人や行きずりの人から私的に買った場合をのぞく通常の売買は広く含まれることになります。
　あなたはネットオークションで買われたとのこと。民法１９３・１９４条が適用され、盗難から２年以内であれば、元の持ち主が返してくれと言ってくれば拒むことはできませんが、かわりに、あなたが支払った代金を受け取ることになります。もしその代金を払わなければ、あなたは返す必要はありません。また、盗難からすでに２年以上たっているなら、あなたには一切、返還する義務はありません。
　ちなみに、インターネットを通じて盗品が出回るトラブルが多発したため、「古物営業法」は改正され、平成１５年９月１日より、ネットオークションも古物競りあっせん業として新たに同法の対象とされました。古物営業法は、盗品等の売買を防止し、その発見を進めるための法律です。ネットオークションを開催する業者は、公安委員会へ届け出なければなりませんし、盗品の疑いのある出品物については警察に申告する義務があります。また、盗品と疑われる場合には警察も中止命令を出せることとなっています。とはいえ、現実には、膨大な出品に対して、十分に監視機能が働いていないのが実情のようです。

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