Ａ、あなたの夫が死亡された時点で、夫の遺産相続は開始されています。したがって養子Ｃは、実子Ａ・Ｂとまったく同一の権利で夫を相続します。その後、ＡとＣとが離婚しようが、不仲になろうが、それはＡとＣの間の問題であり、あなたの亡夫とＣとの養親子関係や相続関係は不変です。亡夫に遺言がない場合、法定の相続分は、あなたが２分の１、子供Ａ・Ｂ・Ｃが各６分の１となります。
　次に、あなたがＣを離縁したいとの件ですが、任意の話合いがつけばもちろん可能です（協議離婚）。話合いがつかなければ、家庭裁判所の家事調停（離縁調停）を受けることになります（調停前置主義）。そこで調停がまとまれば調停離縁ということになりますが、不調の場合には、地方裁判所に離縁の裁判を申し立てることになり、そこで裁判離縁の事由に該当するかどうかが争われることになります。
　離縁原因として民法は、

• (1)　他の一方から悪意で遺棄されたとき
  
• (2)　養子の生死が３年以上明らかでないとき
  
• (3)　その他縁組を継続し難い重大な事由があるとき
  
を掲げています（８１４条）。
　Ｃを養子にされたときの養親の気持ちには、娘ＡとＣとが円満な夫婦であってくれることが大きな前提であったと思われます。たしかに、養子の離婚（Ａ・Ｃの離婚）は、前記3)の離縁原因「その他縁組を継続しがたい重大な事由あるとき」を検討する上での要素となるものですが、判例は、それだけでは離縁原因とすることはできないものとしています（神戸地裁昭和２５・１１・６判決）。
　養子Ｃに、さらに別に、養親に対する不孝や心外な行動がある場合に、種々勘案の上、離縁が認められる場合があるというところです。
　なお、あなたが自分の遺産をＣに相続させたくないという意向に添う次善の方策は、遺言書を作成し、あなたの遺産を全部Ｃ以外の者（Ａ・Ｂなど）に遺贈してしまうことです。この場合でも、養子Ｃには遺留分があります。あなたの法定相続人は、Ａ・Ｂ・Ｃの３人の子ですから、各人の法定相続分である３分の１の半分、すなわち６分の１がＣの遺留分となります。Ｃが他の受遺者に申し立てれば、６分の１だけはＣに渡ることになります。
　最後に、あなたとＣとの養子縁組が貴方の不知の間に亡夫によってなされている点ですが、同意をしていないあなたは、縁組の取消しを裁判所に請求できます。しかしながら、Ｃとの縁組を知ってから６ヶ月以内に取消しの請求をしなければならないこととなっており、おそらくあなたの場合は、この方法によることはできないものと思われます（民法７９６条・８０６条の２）。

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